Ⅱ-5 膵癌領域
少なくとも1人の第一度近親者に膵癌の家族歴のあるBRCA2，BRCA1病的バリアント保持者に対し，MRIまたは超音波内視鏡を用いたスクリーニングを考慮する。
がんの統計1）によると，膵癌の罹患数と死亡数ともに5年間で約20％増加している。2006～2009年に診断された膵癌の5年相対生存率は7.9％と報告されており，極めて予後不良の疾患である。膵癌に対しては，切除が唯一の根治治療であるが，診断時の切除可能症例は20～30％程度と極めて少ないのが現状である。BRCA病的バリアントは，乳癌・卵巣癌のみならず膵癌のリスクとなることが知られている。「膵癌診療ガイドライン」2）においても，膵癌のリスク因子としてHBOCがあげられている。現時点では一般集団を対象にした膵癌早期発見に有効なスクリーニングは確立していないが，切除可能な段階で診断できる例を増やすことが，膵癌の生存率を改善させる有効な手段となる可能性が高く，そのためには，膵癌発症の高リスク群に対してMRIまたは超音波内視鏡を用いたスクリーニングが有効である可能性がある。
BRCA病的バリアントを有する患者は，膵癌の発生頻度が高いと報告され3），特に第一度近親者内に1名以上の膵癌罹患者を有する場合は相対リスクが高いとされている4）5）。
BRCA病的バリアント保持者に限定した膵癌スクリーニングの有効性を報告したものはないが，CAPS＊においてBRCAを含む膵癌発症の超高リスク群に対するスクリーニングが提唱されている6）7）。CAPSによると，BRCA病的バリアントを有する者の中でも，特に第一度近親者内に1名以上の膵癌罹患者を有する家族性膵癌家系は相対リスクが高くサーベイランスの対象とされている。サーベイランス開始年齢に関しては，家族性膵癌家系からの膵癌発生の平均年齢は68歳で家族歴のない膵癌の発症年齢と変わらないこと8），家族性膵癌家系での膵癌診断率は65歳を越える個人で最も高かったとの報告9），家族性膵癌家系のサーベイランスにおいても50歳以下での有意な異常所見〔膵癌，膵上皮内腫瘍性病変（pancreatic intra‒epithelial neoplasia；PanIN）‒3，膵管内乳頭粘液性腫瘍（Intraductal Papillary Mucinous Neoplasm：IPMN）‒ハイグレード〕は，全体の異常所見の中の，わずか3％に過ぎなかったとの報告もあり，50歳以上を基本としている。ただし、第一度近親者内に40歳以下の若年発症膵癌患者がいる場合には，膵癌発症リスクも高いため，このような個人は40歳以上としている。
CAPSコンソーシアムにおいて，上記の膵癌の発症リスクが高い患者における膵がん検診の有効性が提唱されているものの，具体的なスクリーニング方法について確立したものはない。ただ，早期膵癌などの小病変の検出には，超音波内視鏡検査での検出感度が高く10），被曝の少ない造影MRI磁気共鳴胆管膵臓造影検査（MRCP）とともに行われていることが多い。しかし，未発症の膵癌高リスク家族性膵癌家系に対して，経過観察の画像検査は保険診療では認められていない。
膵がん検診の潜在的な利点としては，切除可能な段階で診断することで，膵癌の生存率の改善に寄与する可能性があげられる。スクリーニングで検出された膵癌の75％～90％が診断時に外科的に切除可能であった5）。また，過去のデータと比較して死亡率が改善されていることも示唆されており，Vasenらの研究では高リスク者の膵癌をスクリーニングで検出した後の3年全生存率が85％であったことが示されている11）。このようにいくつかの研究では切除可能な段階で診断できる例を増やすことの有用性は示唆されているが，スクリーニングが生存率の改善につながるかどうかは，十分なエビデンスがなく今後の研究が必要である。
他疾患フォロー中の偶然発見が51.5％と報告されている12）。その多くがCT（49.5％），腹部超音波検査（41.4％）であった。すでに卵巣癌や乳癌を罹患している患者に対しては，術後定期フォローアップ目的の造影CTにて膵癌スクリーニングの代用となり得る可能性があるが，スクリーニングによる効果のみならず，スクリーニング期間や被曝による健康被害等についての十分なエビデンスがなく今後の研究が必要である。
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