本ガイドラインは，遺伝性乳癌卵巣癌症候群（hereditary breast and ovarian cancer：HBOC syndrome，以下HBOCと記載する）と診断された当事者（BRCA1/2病的バリアント保持者）と医療者が，診断後の治療方法，サーベイランス方法についての協働意思決定を支援する目的で作成された。また，遺伝性疾患という特殊性から，当事者の血縁者に対する影響も少なくない。本ガイドラインでは情報を知ることの選択，遺伝学的検査を受けることの選択，検査結果が与える影響等に関し，当事者の血縁者も含めた協働意思決定を支援することも目的としている。
HBOCは，広義では乳癌・卵巣癌等の易罹患性に関わるすべての遺伝子を含む場合もあるが，本ガイドラインではBRCA1/2の生殖細胞系列の変異に起因する乳癌および卵巣癌をはじめとするがんの易罹患性症候群として扱った。1994年に日本人研究者によってBRCA1が同定され，次いで翌年にBRCA2が同定され，病的バリアントがある場合のリスクは，70歳までに乳癌を発症する確率は56～87％，同じく卵巣癌では27～44％という高率であることもわかり，欧米ではその対象者に対する介入が診療の現場でも行われるようになった。当初は日本人での浸透率は低いと思われていた時期もあったが，日本人対象の研究等からも欧米同様の浸透率がある可能性もわかってきた。また，2013年に米国の有名なハリウッド女優がBRCA1病的バリアントを保持するゆえに，がんが発症するリスクを減らすために両側の乳房を切除したことが，世界的にインパクトを与え，HBOCが広く社会に知られるようになった。わが国でもこの影響もあり，特に乳癌診療の現場で，患者自ら，遺伝学的検査や予防的乳房切除を希望する症例も増え始めた。さらには，2018年に卵巣癌および乳癌患者に対してBRCA遺伝学的検査が，治療薬選択に必要なコンパニオン診断として保険適用となった。がんの発症リスクとしてのBRCA1/2病的バリアントの意義のみならず，治療効果予測因子としてBRCA1/2病的バリアントに重要な位置付けがもたれるようになった。2020年4月には卵巣癌患者および乳癌患者の一部に対してBRCA遺伝学的検査の保険適用が拡大され，さらには乳癌，卵巣癌患者でBRCA1/2病的バリアントを保持するHBOC症例にはリスク低減の手術，およびサーベイランスも保険適用となった。
さらには，HBOCのみではなく，遺伝医療は実臨床にも活用されるようになり，生殖細胞系列遺伝子変異（germline mutation）のみではなく，体細胞系列遺伝子変異（somatic mutation）の解析も保険適用で行われるようになり，その両方向からの解析により，従来通りの原発部位を基準にした治療（乳癌，肺癌等）から，そのがんの分子遺伝学的背景に基づく個別化医療が行われるようになった。そのような流れの中で，二次的所見として見つかってくるHBOCに対しての対応も必要になっている。また特に，遺伝性疾患という特性から，HBOCは当事者のみではなく，その血縁者にも影響を及ぼすものであり，検査を行う時点から血縁者への影響等にも配慮する必要があり，遺伝カウンセリング体制も含めたチームでの診療体制が重要になってくる。
様々な選択において，当事者の価値観や個別性を尊重しつつ，当事者（BRCA1/2病的バリアント保持者）と医療者が，チームで関わりながら，協働意思決定を支援するためのガイドラインは必要不可欠と思われる。
国内では，厚生労働科学研究（がん対策推進総合研究事業）の研究班「わが国における遺伝性乳癌卵巣癌の臨床遺伝学的特徴の解明と遺伝子情報を用いた生命予後の改善に関する研究」（研究代表者 新井正美）が組織され，研究班の研究成果の1つとして「遺伝性乳癌卵巣癌症候群（HBOC）診療の手引き2017年版」作成された。その後BRCA遺伝学的検査およびリスク低減手術の保険適用や遺伝医療の普及に伴い，2021年版からはMinds「診療ガイドライン作成マニュアル2014」の作成方法を遵守し，「遺伝性乳癌卵巣癌（HBOC）診療ガイドライン2021年版」として刊行した。2021年版の刊行後，さらにHBOC診療は発展・普及し，これまでの乳癌，卵巣癌領域だけではなく，前立腺癌，膵癌領域においても広く認知されるようになった。
遺伝医療はHBOCにかかわらず今後もさらに発展していくことが予想される。その中で，病的バリアント保持者と医療者が多様な価値観を反映したうえで，協働意思決定をするプロセスは極めて重要であり，それを支援する診療ガイドラインの役割は重要と考える。本ガイドラインは「遺伝性乳癌卵巣癌（HBOC）診療ガイドライン2021年版」を踏襲し，2021年版で行ったシステマティックレビュー以降に出版された論文を加えて新たに定性的または定量的システマティックレビューを行った。またすべてのCQでEvidence to Decisionフレームワークを用いた推奨決定会議を開催し，現在の遺伝医療に即した推奨を提示し，協働意思決定を支援する文書を作成することを目的とした。
本ガイドライン作成にあたり，統括委員およびガイドライン作成委員で前版で作成した診療アルゴリズムの見直しを行った。診療アルゴリズムをもとに，重要臨床課題を整備した。すでに十分なエビデンスがあり，臨床上「既知のこと」とされている課題はBackground Question（以下BQ）とした。BQとしなかった臨床的課題に関しては，PICO形式のClinical Question（以下CQ）を作成し，前版以降に出版された文献の検索を行った。文献検索の結果，CQとしてエビデンス総体の評価をするにはエビデンスが不十分と判断したCQはFuture Research Question（以下FQ）とした。
各CQ毎に検討すべきアウトカムを設定した。すべてのCQにおいて患者の価値観に関するアウトカムを含めた。
本ガイドラインは「遺伝性乳癌卵巣癌（HBOC）診療ガイドライン2021年版」の改訂版になる。2021年版ではBRCA1/2病的バリアント保持者と医療者が多様な価値観を反映したうえで，意思決定をする際に有効な診療ガイドラインを作成することを主眼に置き，Minds「診療ガイドライン作成マニュアル2014」の作成方法を遵守し，かつ，推奨作成にはEvidence to Decisionフレームワークを用い，多職種および患者・市民を含めた推奨決定会議で議論を行い推奨を作成した。本ガイドラインの作成方法はMinds「診療ガイドライン作成マニュアル2020」に遵守し，2021年版作成以降に報告された論文のシステマティックレビューを行い，改めて推奨決定会議を開催し推奨を作成した。前版刊行以降，遺伝性疾患を取り巻く環境は大きく変化してきている。現時点でのエビデンス，価値観，容認性，実行可能性を踏まえた改訂版を作成することで，HBOC当事者やその家族，およびHBOC領域に関わるすべての医療者の協働意思決定を支援することとともに，遺伝診療領域における医療政策に反映されていくことも期待したい。
本ガイドラインは，BRCA1/2病的バリアント保持者を対象としている。
BRCA1/2病的バリアント保持者は，がん既発症者とがん未発症者に分かれる。本ガイドラインではがん既発症者とがん未発症者のいずれも対象としている。
またBRCA1/2病的バリアント保持者の血縁者で，まだ遺伝学的検査を受けていない者に対する情報提供の役割も果たしている。
専門性，性別，地域性を考慮し，委員を選任した。委員一覧は巻頭に掲載する。
本ガイドラインでは遺伝性疾患という個々の価値観が異なる領域を取り扱っていることから，当事者の価値観や希望への配慮を重視した。また，当事者の価値観や希望はがん既発症，未発症でも異なることが予想された。そのため，推奨決定会議，推奨作成にはがん既発症の当事者2名，がん未発症の当事者1名にご参画いただき，多様な価値観を反映するよう心掛けた。また，すべてのCQで患者の価値観や希望に関する文献やアンケート調査について収集を試みた。推奨決定会議ではGRADEシステムのEvidence to Decisionフレームワークを用いて討議し，患者の価値観や意向を反映した。
HBOC診療に従事する遺伝専門医，産婦人科医，腫瘍内科医，消化器内科医，乳腺外科医，泌尿器科医，皮膚科医，病理医，放射線科医等の医師および，HBOC診療に関わる看護師，遺伝カウンセラー，薬剤師，臨床心理士等の職種に活用していただきたい。また，本領域は家系全体に関わる疾患であるため，地域医療に従事する医療者にもご一読いただき，遺伝性疾患の観点から地域医療の実践に役立てていただきたい。また行政機関で遺伝性疾患の制度整備に関わる方にもご一読いただき，HBOC診療の現状と課題についてご理解いただきたい。また本書は当事者と医療者が協働意思決定をする目的で作成されたガイドラインである。ぜひ，HBOCと診断を受けた当事者や血縁者の方にも活用していただき，医療者との協働意思決定に役立てていただきたい。
文献検索は聖路加国際大学学術情報センター 河合富士美氏（日本医学図書館協会員）と東京慈恵会医科大学学術情報センター 阿部信一氏（日本医学図書館協会員）に行っていただいた。2021年版は2019年12月以前の論文を対象としてエビデンス総体を作成したため，本ガイドラインでは2021年版作成以降に出版された文献を追加する方針とした。検索データベースおよび遡及検索年代はPubMed（2020年1月～2022年12月），医中誌（2020年1月～2022年12月）およびThe Cochrane Library（Cochrane Database Systematic Review）を用いた。検索キーワードはBQ，CQ，FQ毎に設定した。
システマティックレビューチーム内で以下の方法でエビデンスの選択を行った。
〈一次スクリーニング〉
1つのCQに対し2名のシステマティックレビュー委員が独立して一次スクリーニングを行った。一次スクリーニングではタイトル，アブストラクトからCQに合っていないもの，Letterや総説などを除外した。2名の結果を照合し，二次スクリーニング用データセットを作成し，文献を取集した。
〈二次スクリーニング〉
二次スクリーニングも2名のシステマティックレビュー委員が独立してフルテキストを読み，文献選択を行った。文献選択基準はいずれのCQにおいても，ランダム化比較試験，非ランダム化比較試験，コホート研究，症例対照研究，横断研究とした。二次スクリーニング後に残った文献以外に，重要な文献はハンドサーチで追加した。
各CQにおいて，エビデンス評価シートを用いてアウトカム毎のエビデンス評価を行った。アウトカム毎のエビデンス評価シートでは，バイアスリスク（選択バイアス，実行バイアス，検出バイアス，症例減少バイアス等），上昇要因，非直接性，非一貫性，不精確性，出版バイアスを評価した。アウトカム毎のエビデンス評価が終了後，エビデンス総体用のエビデンス評価シートを用いて，CQ全体のエビデンス総体評価を行った。エビデンス総体用の評価シートでは，各CQのアウトカムにバイアスリスク（選択バイアス，実行バイアス，検出バイアス，症例減少バイアス等），非一貫性，不精確性，出版バイアスの評価を行い，エビデンスの強さを決定した。
エビデンス総体を作成した後，定性的システマティックレビューを行い，各CQ毎にシステマティックレビューレポートを作成した。
エビデンスの選択からシステマティックレビューレポート作成にかけての一連の作業はシステマティックレビュー委員が独立して行い，ガイドライン作成チームは関与しなかった。
推奨決定会議はシステマティックレビュー委員とは独立して，統括委員の医師3名，ガイドライン作成委員のうち各領域リーダーの医師3名が参加した。医師だけではなく，遺伝看護専門看護師1名，認定遺伝カウンセラー2名，当事者の立場の代表者3名にも加わっていただいた。
推奨決定会議では議論するCQ毎に，投票者の経済的利益相反（COI），学術的COIを開示し，COIのある委員は議論のみに参加し，投票は行わないこととした。
推奨作成にはGRADEシステムのEvidence to Decisionフレームワークを用いた。Evidence to Decisionフレームワークでは以下の9つの判断基準を用い，様々な視点からCQを包括的に評価することができる。
推奨決定会議参加者は推奨決定会議前に各自で各CQをEvidence to Decisionフレームワークを用いて評価し，編集委員が事前投票の結果をまとめ，推奨決定会議の資料とした。推奨決定会議ではEvidence to Decisionフレームワークの各判断毎に参加者全員議論を行い，再投票を行った。9つの基準に対する評価が終了後，以下の選択肢から「推奨のタイプ」に関する投票を行った。
70％以上の合意率が得られるまで議論を続け，最終的な「推奨のタイプ」を決定した。推奨決定会議の内容はガイドライン本文内に明示し，推奨決定までのプロセスの透明化を試みた。
推奨決定会議はすべてオンライン会議で行い，録画した会議内容は推奨文および解説文執筆の際の参考資料とした。
なお，本ガイドラインではGRADEシステムを利用し推奨を作成した。「条件付きの推奨」は他のガイドラインで使用されている「弱い推奨」と同等と考えていただきたい。
推奨決定会議ではCQのみを議論したが，BQ，FQに関しては領域毎にチーム内レビューを行った。さらに，ガイドライン統括委員会内でも査読を行い，適宜加筆・修正を行った。
本ガイドラインが取り扱っているHBOCは遺伝性疾患であることから，個々の患者により多様な価値観があるため，それらへ配慮する形での提示方法をとった。また本領域に関するエビデンスは不確実な点も多く，実診療の場ではその不確実性を包含したうえで協働意思決定をする必要がある。そのため，推奨提示にあたっては重要なアウトカムに関する不確実性について，あえて言及するようにした。また，多くのCQが「条件付き推奨」となったことから，その「条件」を具体的に明示し，「推奨文」として併記することにした。
さらにガイドライン解説文では推奨決定会議の中で話し合われた議論内容，投票結果を記載した。最終的に決定した「推奨のタイプ」とは異なる意見に投票した委員の意見も記載し，多様な意見のうえで推奨が決定されたことを明示した。
外部評価委員と関連学会から外部評価を受けた。また，日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構（以下JOHBOC）のホームページでパブリックコメントを募集した。外部評価で指摘された内容は，適宜，修正・加筆を行い本文へ反映した。対応内容に関しては，JOHBOCホームページに対応表を掲載する（https://johboc.jp/）。
本ガイドライン自体が改訂版である。次回改訂は2028年を目標としている。改訂の際は，JOHBOCにてガイドライン統括委員会が編成され，新たに作成メンバーを選定する予定である。
本ガイドラインで取り扱っているBRCA遺伝学的検査およびリスク低減手術（対側乳房全切除術，卵巣卵管切除術），MRIによる乳房サーベイランスはがん既発症者に対しては保険適用となっているが，がん未発症者に対しては保険適用外となっており，その点は本ガイドライン適応にあたっての阻害要因となっている。
遺伝性腫瘍という観点では，がん未発症者に対する対応も既発症者と同様に重要であり，本ガイドラインでは保険適用外の診療に関しても推奨を作成し，解説している。がん未発症者に対する対応に関しては今後も更なる課題として取り組んでいく必要がある。
また包括的なHBOC診療を行える医療機関は限られており，すべての医療機関で本ガイドラインが推奨している検査，サーベイランス，医療行為を行えるわけではない。どの医療機関でどこまでのHBOC診療を受けられるかは，JOHBOCホームページの「認定施設一覧」から閲覧可能である。HBOCにかかる保険収載状況の一覧は，本ガイドラインのWeb版に掲載する。
本ガイドラインは刊行後，JOHBOCホームページより自由に閲覧可能であり，HBOC診療に関わる多くの方にご活用いただきたい。また，刊行後，ガイドライン解説のための医療者向けセミナーや市民向け公開講座の開催を予定している。本ガイドライン2021年版から変更または追加したCQやFQに関してはその解説をWeb版に掲載する予定である。
本ガイドラインに関しての要望は随時，JOHBOC事務局で受け付けを行い，次回改訂の際の参考にする。
本ガイドラインの作成に必要な費用は，JOHBOCから提供されている。資金提供者であるJOHBOCは本ガイドラインの内容に影響を与えていない。
全ガイドライン作成委員の経済的COI，および学術的COIを調査した。経済的COIはJOHBOCの規約に則った。COIを有する委員に対しては関連するCQでの投票を棄権する等の対応を行った。推奨決定会議で投票に関わったメンバーのCOIは，その有無にかかわらず，すべて巻末に掲載した。その他の委員に関しては，COIがある場合のみ掲載した。
本ガイドラインの更新情報は，日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構（JOHBOC）のホームページ（https://johboc.jp/）にてご案内しますので，随時ご確認ください。
